チケット詐欺とは?具体的な手口や防ぐための対策などを紹介

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チケット詐欺とは、入手困難なライブやスポーツ観戦のチケットの売買を持ちかけ、チケット代金を騙し取る詐欺です。SNS上での個人売買や偽サイトへの誘導など、手口が年々巧妙化しています。

本記事ではチケット詐欺の代表的な手口を紹介し、被害に遭わないための対策と詐欺に遭った場合の対処法についてわかりやすく解説します。

目次

チケット詐欺とは?

チケット詐欺とは、人気のイベントやライブチケットを不正に売買し、相手から金銭などを騙し取る詐欺のことです。具体的には、「購入後チケットが届かない」「届いたチケットが偽物だった」などの事例があり、お金を支払ったにもかかわらずイベントに参加できないという被害が多発しています。

近年、SNSを通じてチケットを売買するケースが増加傾向にありますが、個人間のやりとりにはさまざまなリスクを伴います。特に、出品者の身元確認が困難な場合が多く、悪意のある第三者に騙されてしまうケースが後を絶ちません。

チケット詐欺の手口

チケット詐欺の手口

チケット詐欺に遭わないためには、具体的な手口を知っておくことが大切です。ここではチケット詐欺でよく見られる3つの手口を解説します。

チケットを送らない

手口の一つに、「購入者に先払いを要求し、チケットを送らない」というものがあります。具体的な流れとしては、まずSNSなどで「チケットを譲ります」と投稿し、購入希望者を募ります。購入希望者に対して「先に代金を支払ってほしい」と先払いを要求する点が特徴です。

購入希望者が代金を支払った後、売主は連絡を絶ち、やりとりに使用していたSNSアカウント上で購入者をブロックしたり、アカウント自体を削除したりすることで接触を完全に断ちます。結果として、購入者は代金を支払ったにもかかわらず、購入したチケットを受け取れず、金銭的な被害に遭うという手口です。

偽物のチケットを送る

チケット購入者に対し、巧妙に作られた偽造チケットを送る手口です。偽造チケットを送る目的は、購入者に対して詐欺であると気づかせないためです。

購入者はチケットを受け取った時点では偽物だと気づかず、イベント当日に会場で入場を拒否されてようやく詐欺だと気づきます。しかし、チケット受け取りからイベントまでの間に、やりとりをしていたSNSアカウントが削除されていたりブロックされていたりすることが多く、返金依頼の連絡などができず金銭的な被害に遭ってしまうという手口です。

偽サイトに誘導する

フィッシングメールや広告で偽サイトに誘導し、個人情報やクレジットカード情報を盗む手口です。悪意のある人たちはフィッシングメールや悪意のある広告を用いて、本物そっくりの偽チケット売買サイトへユーザーを誘い込みます。

誘導されたユーザーが前述のような偽サイトで個人情報やクレジットカード情報などを入力してしまうと、悪意のある人たちに個人情報が盗まれ、不正利用されるリスクがあります。また、個人情報や決済情報を入力しても、実際にチケットが発送されることはありません。

大手チケット売買サービスを装って「チケット予約で〇%の報酬がもらえる」などと謳い、ユーザーにお得にチケットが購入できると信じ込ませるといった偽サイトに誘導する事例も確認されています。

チケット詐欺被害を防ぐための方法

チケット詐欺被害を防ぐための方法

チケット詐欺被害を防ぐためには、チケットの購入方法や支払い方法に注意する必要があります。フィッシングサイトも巧妙化しているため、セキュリティ対策サービスの活用も効果的です。

ここではチケット詐欺被害を防ぐための方法を3つ紹介します。

正規の販売ルートで購入する

チケットを安全に購入する最善策は、公式の販売ルートを利用することです。公式サイトなどから購入すれば、チケットが送られてこなかったり、偽造チケットが送付されたりするリスクはありません。チケットの受け取り方法や払い戻し条件が明確に示されているため、あんしんして取引できます。

また、公式サイトではチケットの追加販売や公式リセール情報が提供される場合もあります。一度購入機会を逃した場合でも、再チャンスがあるかもしれません。

チケット代金の先払いに注意する

もし、公式サイト以外でチケットを購入する場合は、代金の先払いに注意しましょう。代金を支払った後にチケットが送られてこない、いわゆる「持ち逃げ」のリスクが非常に高いためです。

安全に取引するためには、できる限り対面でチケットと代金を交換することが望ましいです。チケットが本物であることを確認できる上に、代金を支払ったにもかかわらず、チケットを受け取れないという事態を防げます。

セキュリティ対策サービスを活用する

アクセスするサイトが「本物かどうか」を確認しましょう。公式のチケット売買サイトを装う偽サイトの被害もあります。たとえば、2024年のパリ・オリンピック開催時には、300を超える不正なオリンピックチケット販売サイトが確認されたという事例もあります。

日本国内においても、複数の大手チケット販売サイトが偽サイトについて警鐘を鳴らしています。しかし、年々正規のサイトを模倣する技術が進化しており、見た目での判断が難しいケースも少なくありません。そのため、あんしんしてチケット売買を行うには、セキュリティ対策サービスの活用が効果的です。

たとえば、ドコモの「あんしんセキュリティ スタンダードプラン」の「危険サイト対策」機能は、偽物のサイトにアクセスしようとした際に警告を表示してくれます。万が一、偽のチケット売買サイトに遷移しようとした場合も、警告表示によって踏みとどまることができるため、個人情報の入力や詐欺被害の抑止につながります。

チケット詐欺に遭ったときの対処法

チケット詐欺の被害に遭ったら、迅速な対処が必要です。ここではチケット詐欺に遭ったときの対処法を2つ紹介します。

警察や消費者ホットラインに相談する

チケット詐欺に遭い、金銭的な被害が発生した場合は、速やかに警察署や消費者ホットラインに相談しましょう。相談する際には、相手とのやりとりがわかるスクリーンショットや、振込明細など証拠となるものを保存しておくことが大切です。たとえば、相手の氏名や連絡先、取引の内容、支払った金額、やりとりの日時などを把握できるものを準備しておくとよいでしょう。

カード会社や銀行などに連絡を行う

偽サイトでクレジットカード情報や銀行情報などを入力してしまった場合、速やかに金融機関に連絡することが重要です。入力してしまった情報が不正利用され、金銭的な被害に遭うリスクがあるためです。

クレジットカード情報を入力してしまった場合は、直ちにクレジットカードカード会社に連絡し、クレジットカードの利用停止・再発行依頼などを行いましょう。銀行やインターネットバンキングの情報を入力してしまった場合は、利用している銀行に連絡し、指示に従って適切な対処を行ってください。

まとめ

チケット詐欺は購入者の心理につけ込み、チケット代金を騙し取ったり、偽サイトに誘導し個人情報を盗み取ったりする犯罪です。先払いを要求する、偽チケットを送る、偽サイトで情報を盗むなど、手口は多岐にわたります。

被害を防ぐには、正規の販売ルートでの購入やセキュリティ対策サービスの活用を推奨します。年々、チケット詐欺の手口は巧妙化しています。トラブルに巻き込まれないためにも、適切な対策を心がけましょう。

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